要件定義

株式会社データ総研 データ総研のオンサイト教育
製品案内 DMBOK ITコンサルティングサービス ITコンサルティング事例 紹介セミナー 教育コース 技術情報 DRIブログ 会社概要
データ総研の要件定義策定ソリューション

コミュニケーション効率と品質を両立させるデータ総研の要件定義策定ソリューション

    >>「データ総研の要件定義策定ソリューション」に関するお問い合わせはこちら!

    >> 要件定義ガイド策定ソリューションセミナはこちら!

    >> 要件定義手法教育コースはこちら!

システム設計・開発のための要件定義の実態

システム設計・開発をするための要件定義は、まず、システム化の目的・対象範囲を明確にした上で、 ユーザとインテグレータ間で、互いに業務の実態・問題点・課題を理解し合うことから始まります。そして、目的とのギャップを認識し、新規業務仕様を決めていきます。
しかし、近年のシステム開発は、SCMやCRMなどの業務横断、あるいは企業横断での案件など、大規模・複雑化の傾向にあります。対象業務そのものも難易度が増しており、当事者以外はなかなか理解しにくいものも少なくありません。
例えば、ユーザーからは 「実情をきちんと理解してもらっているか不安」「何度も同じことを質問される」「“できない”“業務変更必要”が多い」 「ブラックボックスで検討に参加できない」 「大切な変更点、みんなに伝わった?」等々。
かたや、インテグレータからは、「現状業務・システムの全貌がわからない」「肝心な事実にかぎって後から明らかになる」「全体を見渡せるユーザーがいない」「答える人によって言うことがちがう」「なかなか決断してくれない、現場を説得してもらえない」 「押し迫ってから、いつまでも追加や変更を要求してくる」等々。
クリティカルな手戻りを回避したい! コミュニケーションのQualityを上げたい!…誰もが願っているはずです。

要件定義工程でのシステムインテグレータ悩み

システム開発の要件定義では、「何のための開発するのか」「どのような要件をシステムで実現するのか」「開発の結果、何を得ようとしているのか」を明確にするということが非常に重要です。
特に「何のために」がぶれてしまうと、当初の目的から外れて、「こんなことも追加して欲しい」「あんなことも同時にできるのではないか」などという無駄な議論が繰り返され、「開発費用が大幅に超過してしまった」「カットオーバーが遅れてしまった」「当初の目的が達成できない」という事態になりかねません。
また、要件定義では、どの程度の詳細度で要件を定義すべきかということも大きな課題です。
入念に要件を定義することは、単にシステム設計を前倒しでやっているにすぎず、時間とコストが大幅にかかるだけです。
誰もが品質高く要件定義を実践することは難しく、品質の低い要件定義結果が、開発費用や開発期間が大きくぶれてしまう原因になっているのです。
さらに、システム構築のためには、最終的に仕様書として数多くのドキュメントに記述し、共有する必要があります。そして、仕様が変われば随時メンテナンスしていかなければなりません。システムの品質を保証するためのこのような作業は、プロジェクトに関わる全員が一体となって実施すべきものです。
しかし、何の標準も何の工夫もなく行ってしまうと、非効率なだけでなく、ドキュメント間、システムとドキュメント間の乖離が起こり、品質にも問題が波及します。
このように、要件定義工程は、多くの場合作業標準がなく、属人的なスキルにたよっているため、特に経験の少ない技術者ではうまく行っていないのが実状です。システム構築関係者皆が同じレベルで相互理解するには、極めて難度が高いコミュニケーション技術が必要になります。

データ総研の要件定義策定とは

上流工程に問題を残したままシステム開発を進めることは、手戻りによる無駄なコストをはじめその悪影響は計り知れません。
データ総研の要件定義策定ソリューションは、これを回避するために、システム化の目的・対象範囲を明確にする工程から重視します。その上で、システム構築関係者皆が同じレベルで理解できるよう仕様を可視化し、ユーザ要件を的確に捉えることが重要と考えます。
以下のような工夫により、システム開発のためのユーザ要件定義を、高品質に効率よく実施できるようご支援いたします。

■コミュニケーション領域の切り分け

焦点がはっきりしない議論は、わかることもわからず、決定すべきことも決定できない事態になりかねません。
データ総研では、検討フェーズを「業務/システム」 「現状/新規」「データ/プロセス」の観点に切り分け、要件を整理します。
それぞれの専門家が協力しあうことにより、適切なリスク管理・フェーズコントロールが期待できます。
また、インテグレータは、業務から論理的にシステム要求を導くことができ、自ずとユーザ要件を継承したシステムができあがるのです。

■図面言語で仕様を共有

工業製品や建築物の製造仕様と同様に「設計図(モデル)」と「部品表(定義表)」を利用して、必要最小限ですが品質の高いドキュメントで、コミュニケーションの効率を上げます。
データ総研では、「データ」と「プロセス」各々について、まずシステムではなく、対象業務の全体構造を図面(モデル)にまとめます。
独自の方法論・ツールを使用し、曖昧な表現を許さない記述ルールにより、仕様理解に誤解を生じさせる原因を排除します。
業務を可視化する手段を共有できれば、ユーザとインテグレータ間で、誤解のない効率的なコミュニケーションが生まれます。

■リポジトリで仕様を一元管理

要件定義を効率的に行うには、リポジトリ(メタデータベース、データ辞書)は不可欠です。
あいまいな定義を許さない適切なメタ構造は、各仕様書のドキュメント間の整合性を保証し、仕様変更などのメンテナンスも容易です。
少ない労力で、高品質な仕様を管理することができます。

■要件定義の標準化

要件定義工程は、多くの場合作業標準がなく、属人的なスキルにたよっているため経験の少ない技術者ではうまく行っていないのが実状です。このような問題に対応するためには、要件定義の作業標準やガイドの存在が重要です。
データ総研は、当社の「PLAN-DB(DOAに基づく業務モデリング技法)」とシステム企画研修の「Mind-SA(目的指向でのシステム企画技法)」を統合して、標準的な要件定義ガイドを作成しました。
当サービスご提供の際には、標準的な要件定義ガイドを御社の実状に合わせてカスタマイズいたします。

もっと詳しく「データ総研の要件定義策定」を知るには…

    >>「データ総研の要件定義策定ソリューション」に関するお問い合わせはこちら!

■定期開催:ソリューションセミナー

■定期開催:教育コース

■サービスリーフレット

▲ページのトップへ