ITシステムのコスト削減対策 | 株式会社データ総研 DRI:Data Research Institute

データ総研のシステムコスト削減ソリューション

変化対応力と現場力も高めるデータ総研のシステムコスト削減ソリューション
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ＩＴ投資抑制はすべての企業の緊急課題

情報システムは、企業を支えるために極めて重要です。企業の情報システムへの期待は決して衰えてはいません。
しかし、サブプライム問題に端を発する現在の経済環境では、システム投資は抑制せざるを得ないのが現状です。
ＩＴ投資抑制のためのシステムコスト削減はすべての企業の緊急課題といえます。

　
しかし、ＩＴ投資抑制というと、新しいことは何もできない、今のままで我慢する、質より価格優先…など、どうしてもネガティブなイメージがつきまとうのが常です。
従来のように多くのお金をかけられなくなった…いうことではなく、既存のシステムを徹底的に見直し、コストを削れるところは徹底的に削る。その代わり、浮いたコストは企業に新たな利益をもたらすことに惜しみなくつぎ込む…といったように、ＩＴ投資抑制のためのシステムコスト削減は、決して後ろ向きな行為ではなく、積極的なシステム投資を実現するために必要な、前向きの行為と考えるべきです。

システムコストの増大に悩む企業

実際、多くの企業で「情報システムのランニング・コストが予想外に増え悩んでいる」という声を聞きます。
ＣＩＯを悩ませているのは、「これまでのようにシステムにお金をかけられなくなった」という経済的な要因よりも、「年々増大していく情報システムのランニング・コストをいかに削減するか」ということではないでしょうか？
連結経営、アジャイル経営、グローバルな競争、シェアードサービス化、コンプライアンス強化などのビジネス環境の変化対応により、システム環境が、大規模化、複雑化、多様化しています。
IT環境の変化も激しく、オープンソース、Ajax、ユビキタス対応などの新技術にも対応しなければなりません。
このような環境化で肥大化したシステム構造は、「ちょっとした変更でも時間がかかる。変更コストも思いのほか高い」「保守運用の費用がシステムコスト全体の７割以上を占めている」など、運用保守すべきシステムが増えれば増えるほど、雪だるま式にコストが増加していきます。

ITインフラだけのコスト削減でよいのか？

情報システム部門は、経営に貢献するシステムを提供し続けると同時に、限られた情報化投資を最大限に活用するミッションを担う、企業にとって極めて重要なポジションです。
何を価値として、どんな策を創出するかを常に考える必要があります。
従来から実施されているコスト削減は、メインフレームのダウンサイジングやサーバー統合など、ITインフラを中心としています。
しかし、事業統合や他業種との情報連携スピードがますます速くなり、改革の矛先は業務アプリケーション構造や保守運用業務にまで及んでいます。
一方で、2012年問題と言われるように、ベテランの情報システム部員が退職の時期を迎え、彼らのナレッジを若手に移すことが喫緊の課題です。
このような時代、単に切り詰めて帳簿上のIT支出を減らしていくというのではなく、ITコストを削減しながら、変化対応力と現場力も高めていく創意工夫が必要です。