個別業務領域を越えて、広い範囲でコードを統一する企業が増えています。一部上場企業のほとんどが、なんらかのコード統一課題を抱えていると言っても過言ではありません。
今日は、コード統一の現場で発生した興味深い話を紹介しましょう。
Ａさんは、商品コードの統一イメージを示すために「一物一価ならぬ一物一コードを実現すべき」と主張します。自分が手にもっているボールペンを掲げて、「たとえば、このボールペンには１つの番号だけが対応することが理想です」と説明します。
参加者は、「そうだ、そのとおり」と一様に賛成する雰囲気です。
「商品設計、購買、製造、物流、販売、会計など、どの業務領域で扱っても同じ物は同じコード値で認識したい」と言うわけです。
そこにＢさんが素朴な問いを投げかけました。
「何を同じとし、何を別とするのですか？それが明確でなければコード値を与える対象がわかりません。」さらに続けます。「たとえば、製造計画のときは、赤のボールペンも黒のボールペンも区別せずに、両方をまとめたボールペンというものの商品別月別製造数を決めます。物流のときは、１本のボールペンではなく何ダースかをまとめたカートン単位のボールペンを認識します。もちろん、このとき色は区別します。会計で棚卸資産の金額を計算するときは、１００円のボールペンはすべて型番にかかわらずまとめられ、それを１つの商品と扱います。今Ａさんが持っている一本のボールペンだけを扱う業務はありません。どのような状況になれば、コードが統一されたと言えるのでしょうか？」
さて、なかなか難しい問題です。
コード統一の現場では、こういった話を捌かなければなりません。具体的な解決法までご紹介できないのですが、解決の視点だけご紹介すると、
「物」と「物を見る人」の間にコード発番の対象が現れるということです。目的が異なれば、同じ物を見ているようで、実は微妙に違った物を見ているのですね。
