» 社内の公用語が英語に?

用語集 よくある質問 お問い合わせ 資料請求 サイトマップ
株式会社データ総研 DRI:Data Research Institute
製品案内 DMBOK ITコンサルティングサービス ITコンサルティング事例 紹介セミナー 教育コース 技術情報 DRIブログ 会社概要
DRIブログ
社内の公用語が英語に?

最近、楽天やファーストリテイリング(ユニクロ)が「社内の公用語を英語にする」という記事がテレビのニュースなどで取り上げられました。

「日本のなかで日本人同士で会議するのに英語なの?」
「食堂のメニューまで英語になっていて不自由じゃない?」
「そこで働いている人達、ストレスがたまらないか心配」
次々と気になることが頭に浮かんできます。

両社ともに、その目的は真のグローバル企業になること。
言葉の壁があったのでは、ビジネス展開がうまくいきませんから、当然といえば当然の結論です。
柳井社長はテレビのインタビュの際に「内需も外需もないんです」と言っています。つまり日本/海外といった境界線を意識するのではなく、ビジネスを考えるときは常に全世界を対象とする、たまたま1つの地域として特長のある日本が登場する・・・、そんな思考パターンになるのでしょう。

楽天では、2年後に英語ができない執行役員は全員くびになるそうです。
グローバルなビジネスで何かおもしろいことをやってくれそうな、わくわく感を感じます。
「楽天やファーストリテイリングに続け!」という企業が今後でてくるかどうか、しばらく様子を見たいと思っています。

黒澤 基博